野村でできること～はじめての方へ

人生100年時代、よりよい人生を送るために。

知っておきたい、賢い投資術。

株式投資で、豊かに生きる。

忙しくても、知識に自信がなくても。時間をかけて資産を育てる。

はじめての投資

資産づくりをはじめるときの考え方。
商品？時間？ノウハウ？切り口は人それぞれ。
野村だからこそ、安心して踏み出せる一歩があります。

はじめての投資

忙しくて、なかなか資産運用を考える時間がとれない。
退職金、どう運用すればよいかわからない。
まとまったお金が入ってきたけど運用に自信がない。

「野村に任せる」という選択

お客様のお考えのもと、一人ひとりにあわせた資産配分でお客様に代わって資産運用する「投資一任」サービス。
野村には、お客様の「思い描く未来の姿」のための最適なプランがあります。

野村のラップ口座

資産運用をはじめるなら、野村證券で

口座開設（無料）

野村證券では、「お客様の資産の悩みに応えて、お客様を豊かにする」という基本観のもと、全国の店舗やコールセンター、インターネットを通じてさまざまな金融サービスをお客様に提供しています。
株式や債券といった伝統的な運用商品はもちろん、お客様のご要望や金融資産、ライフステージに応じて、相続、不動産、資産承継、資金調達、企業金融アドバイスなど、きめ細かなコンサルティングを行っています。

口座数^※1534万口座、
預り資産128.7兆円。
野村は国内最大の証券会社です。

「口座数」…残あり顧客口座数。

2021年9月末現在

野村では、国内シェア最大規模^（注1）を誇るIPOや、約990本^（注2）の
国内投資信託、33の国・地域の、7,000銘柄以上^（注3）を取り扱う外国株式。
野村の商品ラインアップは、お客様のニーズやご要望に合ったお取引に
お応えするために、幅広く商品を取り揃えています。

（出所）ブルームバーグ・エル・ピー「2019年度日本資本市場リーグテーブル」の日本株式IPO（発行額ベース）
2021年11⽉17⽇現在
2021年10月13日現在

長年にわたりリサーチを重視してきた、野村の情報力。
「調査の野村」としての歴史は、1906年、他社に先駆け独自の調査を行う
調査部の設立に始まりました。
現在でも「調査・分析」を重視し、
投資判断に役立つ情報をタイムリーに発信しています。

当社調べ（2021年3月末現在）

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全国すべての都道府県に拡がる野村の店舗で、さまざまな機能が凝縮されたオンラインサービスで、全国トップレベルの規模を誇る体制のコールセンターで、お客様の投資をサポートいたします。

高い外部評価　～HDI格付けベンチマーク　五つ星獲得～

五つ星認証とは、HDI-Japanが提供するサポートサービスの格付け調査で最高評価の三つ星獲得に加え、五つ星認証プログラムの基準をクリアしたサポートセンターの証しです。

資産運用をはじめるなら、野村證券で

口座開設（無料）

手数料等およびリスクについて: 当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円（税込み）を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式（国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）の売買取引には、売買金額（現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対し最大1.045％（税込み）（売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円（税込み））の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

野村ファンドラップの料金とリスク: 野村ファンドラップの料金は、投資一任報酬とファンドラップ報酬の合計額となります。投資一任報酬は固定報酬制と実績報酬併用制があり、固定報酬制では最大で運用資産の0.4180％（税込み・年率）、実績報酬併用制では最大で運用資産の0.2090％（税込み・年率）＋運用益の積み上げ額の11.0％（税込み）となります。ファンドラップ報酬は最大で運用資産の1.320％（税込み・年率）となります。このほかに投資信託では運用管理費用（信託報酬）（最大で信託財産の1.35％±0.70％（概算）（税込み・年率））、信託財産留保額（最大で信託財産の0.5％）、その他費用をご負担いただきます。その他費用は運用状況等により変動するため、事前に上限額等を示すことができません。また、投資一任契約に基づく投資信託への投資は、投資信託の基準価額等が変動しますので損失が生じるおそれがあります。詳しくは、お客様向け資料、契約締結前交付書面及び目論見書をよくお読みください。