購買力平価説｜証券用語解説集

通貨の価値は、それぞれの国の商品やサービスを買うことのできる力（購買力）や物価水準によって決まるという説で、スウェーデンの経済学者カッセル氏が提唱した「購買力平価」（英語では「Purchasing Power Parity」、略称「PPP」）を基にした為替レート決定メカニズムの仮説のひとつ。長期的な為替レートの動向を分析・説明するには有用とされ、経済学や国際金融の分野で重要な概念として広く認識されている。

購買力平価説には二つの考え方があり、一つは「絶対的購買力平価説」で、自由貿易のもとでは同じ商品やサービスであれば、どこの国でも同じ価格で取引されるはずという「一物一価の法則」を前提とし、為替レートは二国間の購買力の比によって決まるというもの。具体的には、ある物の価格が日本では1,000円（円の購買力）、米国では10ドル（ドルの購買力）とした場合、ドル円の購買力平価は理論的に1ドル＝100円（1,000円÷10ドル）になる。そして、その理論値と実勢レートを比較すれば、円相場が割高なのか割安なのかの目安になる。ビッグマック指数は、この説の一例。

「相対的購買力平価説」は、為替レートは二国間の物価上昇率の比によって決まるというもので、為替レートの見通しを立てるうえでは、こちらを使用することが一般的とされている。計算式は「基準となる為替レート ×（自国の物価上昇率 ÷ 相手国の物価上昇率）」。