外国ETF

本・支店のみの取り扱いです。
野村ネット&コールでの取り扱いはありません。

取扱銘柄一覧

  1. (注1)「株式/グローバル」には、複数の国の銘柄をグローバルに組み入れた株式指数を連動対象とするETFが分類されます。
  2. (注2)「コモディティ」とは、一般に「商品」と訳され、人間が生活する上で必要不可欠とされる一次産品などの総称です。具体的には原油・天然ガスなどのエネルギー、アルミニウム・銅などの産業用金属、大豆・トウモロコシ・砂糖・コーヒーなどの農産物、金・銀などの貴金属などを指します。
  3. (注3)「バランス型」には、株式や債券など複数の資産に投資するETFが分類されます。

お取引にあたっての手数料や投資リスクなど

お取引にかかる手数料

外国ETFのお取引の際には、売買手数料がかかります。売買手数料率は外国株式と同じです。また、円貨決済の場合は野村證券の提示する為替レートが適用されます。

投資にあたっての主なリスク

外国ETFに投資の際は、価格変動リスク、信用リスク、為替変動リスク、カントリーリスク、市場価格と基準価額の乖離リスクなどを伴います。
ご投資にあたっては、商品内容をご理解の上、ご自身の判断で行ってください。

価格変動リスク

外国ETFは、株式、債券、REIT等の有価証券、商品現物、商品先物等を主な投資対象としますので、これらの組入れ資産の価格変動、連動する指数等の変動により、ETF価格が変動し損失を被ることがあります。

信用リスク

外国ETFは、投資対象の株式、債券などの発行体の経営、財務状況の変化により価格が変動し損失を被ることがあります。

為替変動リスク

外国ETFは、為替変動の影響により価格が変動し損失を被ることがあります。

カントリーリスク

外国ETFは、実質的な投資対象国の政治・経済・社会情勢の変動や税制、関係法令の変更、新設、解釈の変更など、いわゆるカントリーリスクにより価格が変動し損失を被ることがあります。

市場価格と基準価額が乖離するリスク

市場環境の急変や、さまざまな理由による需給の偏りにより、ETFの市場価格がその基準価額から大きく乖離する可能性があります。

流動性によるリスク

外国ETFは取引所で売買される金融商品であるため、その時点での市場における需給関係によっては、希望する価格や数量での売買ができない場合があります。

<主な注意事項>

  • 保有している外国ETFに相当する信託財産中の現物ポートフォリオとの交換はできません。
  • 国内の金融商品取引所非上場の外国ETFは、日本の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われておりませんので、ご注意ください。
  • 外国ETFに関わる税制は、国内ETFとは異なります。詳しくはお取引店またはお近くの野村證券までお問い合わせください。

今すぐ!口座開設(無料)

<口座開設などでご不明な点がありましたら、お気軽にお問い合わせください>


 平日 8:4020:00 
 土日 9:0017:00 
(祝日・年末年始を除く)

  • ご利用の際には、電話番号をお間違えないようご注意ください。

本・支店と野村ネット&コールの違い(取扱商品・手数料比較)

ETF・ETNの手数料等およびリスクについて

国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETNを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.404%(税込み)(20万円以下の場合は2,808円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は、株価の変動により損失が生じるおそれがあります。外国株式(外国ETF、外国預託証券を含む)の売買取引には、売買金額(現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額)に対し最大1.026%(税込み)(売買代金が75万円以下の場合は最大7,668円(税込み))の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式(外国ETF、外国預託証券を含む)を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式(外国ETF、外国預託証券を含む)は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。ETF及びETNは、連動する指数等や外国為替相場の変動、組入有価証券の価格の変動、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の要因の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。