のむラップ・ファンド

お客様の投資目的や投資スタイルに合わせてファンドを選べる「のむラップ・ファンド」では、リスクリターンが異なる5つのファンドをご用意しております。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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基準価額

3つのポイント

Point 1
投資スタイルに合わせて選べる5つのファンド

投資目的や投資スタイルに合わせて、リスク水準が異なる5つのファンドから自分に合ったファンドを選ぶことができます。

: 安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行ないます。
: 安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行ないます。
: 信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行ないます。
: 信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として積極的な運用を行ないます。
: 信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行ないます。

各ファンドにおける資産別配分比率^（注）

保守型

	2024年8月30日現在	上限の目途
国内株式	7.5％	20％
外国株式	13.3％	30％
世界REIT	7.4％	20％
国内債券	48.9％	80％
外国債券	21.7％	50％

「国内株式」「外国株式」「世界REIT」への投資比率の合計は、原則50％以内とします。

やや保守型

	2024年8月30日現在	上限の目途
国内株式	8.9％	25％
外国株式	19.0％	35％
世界REIT	8.8％	25％
国内債券	34.7％	70％
外国債券	27.4％	50％

「国内株式」「外国株式」「世界REIT」への投資比率の合計は、原則60％以内とします。

普通型

	2024年8月30日現在	上限の目途
国内株式	10.8％	30％
外国株式	25.9％	45％
世界REIT	11.6％	30％
国内債券	24.5％	60％
外国債券	26.0％	50％

「国内株式」「外国株式」「世界REIT」への投資比率の合計は、原則75％以内とします。

やや積極型

	2024年8月30日現在	上限の目途
国内株式	13.2％	35％
外国株式	39.5％	50％
世界REIT	14.1％	35％
国内債券	7.9％	50％
外国債券	23.8％	50％

「国内株式」「外国株式」「世界REIT」への投資比率の合計は、原則85％以内とします。

積極型

	2024年8月30日現在	上限の目途
国内株式	10.1％	40％
外国株式	53.8％	60％
世界REIT	14.2％	40％
国内債券	4.6％	40％
外国債券	16.0％	50％

「国内株式」「外国株式」「世界REIT」への投資比率の合計は、制限なしとします。

各ファンドが投資する各マザーファンドへの投資比率に基づきます。各マザーファンドへの投資比率の上限の目処は、今後変更される場合があります。また、一時的に上限の目処を超える場合があります。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

Point 2
バランスの良い資産運用

ひとつの資産に投資すると、騰落率にかなり「ばらつき」があります。
そこで、異なる資産を組み合わせる「分散投資」をすることがリスクを抑えるためには効果的です。

各資産の年間騰落率（円ベース）2014年～2024年

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
使用した市場指数は、下記「当ページで使用した市場指数について」をご参照ください。

（出所）ブルームバーグのデータに基づき野村アセットマネジメント作成

Point 3
定期的なメンテナンス機能付き

投資配分比率の見直しを定期的に行なうことを基本とします。
目標の投資配分比率からずれていないか？
お客様に代わって野村證券の助言に基づきメンテナンスを行ないます。

投資配分比率の定期的な調整と見直し

「のむラップ・ファンド」は、投資対象資産の期待リターンやリスク、各資産の相関係数など長期的な観点から、目標とする投資配分比率を定期的（3ヵ月ごと）に見直します。
また、中短期的な投資対象資産の値動きの観点から、目標とする投資配分比率を1ヵ月ごとに見直します。

目標の投資配分比率への調整

あらかじめ、目標の投資配分比率に上下限を設け、値上がり値下がりによって、その範囲を超えた場合、目標の投資配分比率にもどす売買を行ないます。
一定のルールのなか、投資配分比率に大きなゆがみがないように調整します。

表：国内株式の組入比率が上限に到達した場合 — 例）国内株式の組入比率が上限に到達した場合

短期的な値動きに合わせた見直し

市況見通しの変化等によっては、投資配分比率の見直しを行なう場合があります。
短期的にある特定の資産が大きく値下がりした場合には、値動きの反転に備えてその投資配分比率を引き上げ、短期的に大きく値上がりした場合には逆にその投資配分比率を引き下げます。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

当ページで使用した市場指数について

国内株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、国内債券：NOMURA-BPI総合、外国株式：MSCI-KOKUSAI指数（円ベース・為替ヘッジなし）^※※配当込み、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）、世界REIT：S＆P先進国REIT指数（配当込み、円換算ベース）

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
配当込みTOPIX（「東証株価指数（TOPIX）（配当込み）」といいます。）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
NOMURA-BPI 総合
NOMURA-BPI 総合の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
MSCI-KOKUSAI 指数
MSCI-KOKUSAI 指数は、MSCI が開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。またMSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLC の知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLC が有しています。
S＆P 先進国REIT 指数
S＆P 先進国REIT 指数はスタンダード＆プアーズファイナンシャルサービシーズエルエルシーの所有する登録商標であり、野村アセットマネジメントに対して利用許諾が与えられています。スタンダード＆プアーズは本商品を推奨・支持・販売・促進等するものではなく、また本商品に対する投資適格性等に関しいかなる意思表明等を行なうものではありません。

当ファンドの投資リスク

ファンドのリスクは下記に限定されません。

各ファンドは、株式、債券および不動産投資信託証券（REIT）等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落、金利変動等による組入債券の価格下落、組入REITの価格下落や、組入株式の発行会社、組入債券の発行体および組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
なお、投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドに係る費用

（2024年11月現在）

ご購入時手数料

ご購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額

スイッチング時

各ファンドへのスイッチングによるご購入は、ご購入価額に0.55％（税抜0.5％）の率を乗じて得た額

信託財産留保額（ご換金時、スイッチングを含む）

1万口につき基準価額に0.3％の率を乗じて得た額

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

各ファンドの純資産総額に以下の率を乗じて得た額
保守型	年1.188％（税抜年1.08％）
やや保守型	年1.2705％（税抜年1.155％）
普通型	年1.353％（税抜年1.23％）
やや積極型	年1.4355％（税抜年1.305％）
積極型	年1.518％（税抜年1.38％）

その他の費用・手数料

ファンドの保有期間中に、その都度かかります。（運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。）

組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
外貨建資産の保管等に要する費用
有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用
監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
ファンドに関する租税　等

上記手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。