Financial Products

投信積立

野村ではじめる投信積立

「投信積立」とは、毎月1回、あらかじめ指定した投資信託に決まった金額を投資する積立サービスです。
まとまった資金を一度に投資する手法に比べ、価格が安い時には多く、価格が高い時には少ない量を自動的に買付けることで、平均買付コストを低く抑える効果が期待できます。

「投信積立」が長期の資産形成に適している3つの理由

1リスク軽減効果が期待できる: 投資対象「資産の分散」と、投資するタイミング「時間の分散」の2つの分散効果で、リスクを軽減することが期待できます。; View More

2少額・自動で、手間なく続けられる: まとまった資金がない、継続できるか心配という方でも、積立により少額から自動で投資することによって、長期での資産運用が可能になります。; View More

3短期的な値動きに一喜一憂しない: 毎月決められた日に決められた金額で自動で投資を行うため、日々の相場の値動きに頭を悩ませる必要がありません。; View More

投信積立のファンドを探す

野村では、様々な切り口から投信積立のファンドをお探しいただけます。

NISA（少額投資非課税制度）対象ファンドから探す

野村の投信積立は、NISAつみたて投資枠・NISA成長投資枠を使用して積み立てが可能な銘柄を多数ご用意しています。

NISA～少額投資非課税制度について

NISAつみたて投資枠対象ファンド

NISA つみたて投資枠

投信積立ができる
NISA成長投資枠対象ファンド

NISA 成長投資枠

実施中のキャンペーンから探す

投信積立キャッシュバックキャンペーン

キャンペーン期間中に対象銘柄を「投信積立」でお買付けいただいたお客様に、毎月のお買付金額合計50万円までの購入時手数料相当額をキャッシュバックいたします。

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野村ではじめる！「ESG投資」応援キャンペーン

キャンペーン期間中に対象銘柄を「投信積立」でお買い付けいただいた場合、毎月のお買付金額合計50万円までの購入時手数料相当額をキャッシュバックいたします。

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ファンド検索機能で探す

お気に入りファンドを見る

お気に入りファンドとは、ファンド詳細ページよりお気に入りに追加いただいたファンドを一覧・比較できる機能です。

ご留意事項: 毎月分配型などの分配頻度が高い投資信託の積み立ては、投資効率が低下する場合があるためご留意ください。
分配頻度が高い投資信託の積み立てに関するご留意事項

お取引

お取扱窓口

店舗

電話

Web

野村ネット＆コールおよびほっとダイレクトのお客様は、お電話またはオンラインサービスでのお取引となります。

お取引の流れ（オンラインサービス）

STEP 1積み立てるファンドを選ぶ

オンラインサービスにログインし、メニューの「投信積立」画面より、積み立てるファンドを選び、「積立」をクリックします。
STEP 2契約内容を入力する
選んだファンドの目論見書を確認し、買付契約内容を入力します。
毎月の積立金額を1,000円単位で入力します。NISA口座開設済で、買付契約入力画面に、成長投資枠／つみたて投資枠の表示がある場合は、どちらかにチェックをすることでNISAを利用した積み立てが可能です。
続いて、買付代金の引落方法を「銀行・金融機関口座」または「野村MRF」から選択します。
- 積立金額は、年2回まで増額する月を指定することができます。なお、つみたて投資枠で積み立てる場合は、増額引落月の指定はできません。
- 複数のファンドを積み立てることもできます。
STEP 3申込完了
取引パスワードを入力し、「申込する」をクリックすると、お申し込みが完了します。お申し込み後、即時に「投信積立契約照会」画面で、お申込内容をご確認いただけます。
- 買付代金の引落方法で「銀行・金融機関から」を選択した場合は、「申込する」をクリックした後に、三井住友カード株式会社のサイトに遷移します。引落金融機関の設定、口座情報の入力をおこなってください。その後、各金融機関サイトへ遷移し、本人認証をおこなうとお申し込みが完了します。
- 引落金融機関を設定後、必ず、野村證券のサイトへ戻り、契約申込が完了したことをご確認ください。
STEP 4投信積立スタート
引落日より引落しが開始され、毎月指定日に買付が行われます。
- 積み立てたファンドは、積み立てが継続中であっても、一部または全ての売却が可能です。

「毎月の引落日」、「毎月の買付日」が非営業日の場合は、翌営業日となります。

取扱商品一覧

国内株式

外国株式

投資信託

債券

ラップ口座

保険・年金保険

NISA

iDeCo

積立投資

預金

ローン

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5％（税込み）の購入時手数料（換金時手数料）をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大5.5％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

NISAのご利用にあたり、ご留意いただきたい事項

日本にお住まいの18歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日現在で18歳以上の方）が対象です。
すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様1口座に限り利用することができます。
特定預り、一般預りで保有している上場株式等をNISA預りに移管することはできません。
NISA預りとして保有している上場株式等をNISA預りのまま、他社に移管することはできません。
年間投資枠はつみたて投資枠は120万円、成長投資枠は240万円です。また非課税保有限度額（総枠）は、成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円、そのうち成長投資枠は最大で1,200万円までとなります。なお、非課税保有限度額については、NISA口座で上場株式等を売却した場合、当該売却した上場株式等が費消していた分だけ非課税保有額（NISA口座で保有する上場株式等の残高）が減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
NISA預りに係る配当金等や売却損益等と、特定預り、一般預りとの損益通算はできません。また、NISA預りの売却損は税務上ないものとみなされ、繰越控除はできません。
NISA預りから払い出された上場株式等の取得価額は、払出日の時価となります。
NISA預りとして保有している公募株式投資信託の分配金は非課税となります。ただし、当該分配金を再投資する際、当社ではNISA預り以外のお預り（特定預りや一般預り）でのご購入となります。
投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は、NISA預りでの保有であるかどうかにかかわらず非課税であるため、NISA預りにおける非課税のメリットは享受できません。
お客様のご住所・お名前・お取引店が変更となる場合、または国外に出国する場合等は、所定の書類をご提出いただく必要があります。
成長投資枠、またはつみたて投資枠で買付けた投資信託について、原則として年1回、信託報酬等の概算値を通知いたします。

成長投資枠のご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

当社が成長投資枠で取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託、公募株式投資信託等の他、国外の取引所に上場する当社所定の株式等（ただし上場新株予約権付社債、外国籍の公募株式投資信託等、整理・監理銘柄に該当する上場株式、信託期間20年未満またはデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等、もしくは毎月分配型の投資信託等を除く）です。
国内の上場株式等の配当金等は、株式数比例配分方式を利用して受領する場合のみ非課税となります。株式数比例配分方式のお申込みはお取引店にお申付けください。

つみたて投資枠のご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

当社がつみたて投資枠で取扱う金融商品は、当社で選定した、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等になります。
つみたて投資枠のご利用には、積立契約（累積投資契約）を締結いただく必要があります。この契約に基づき、定期かつ継続的な方法で買付けが行われます。
法令により、当社は、NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日、及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客様のお名前・ご住所について確認させていただきます。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をNISAへ受入れることができなくなります。

つみたて投資枠を利用した投資信託のお取引について: 購入時手数料はございません。なお、換金時には基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額を、投資信託の保有期間中には信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大1.65％（税込み・年率））等の諸経費をご負担いただく場合があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の価格や為替の変動等により基準価額が変動することから、損失が生じるおそれがあります。個別の投資信託ごとに費用やリスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。