野村構造変化日本株ファンド

構造変化を遂げながら、成長してきた日本経済

日本の名目GDP（国内総生産）の推移

期間：1970年～2025年、年次

1979年までは内閣府、1980年以降はブルームバーグのデータを使用
出所：内閣府（https://www.cao.go.jp/）、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

4つの観点からみた日本を取り巻く中長期的な「構造変化」の変遷

1. 当ページにおける「マクロ環境」は金利や物価、経済成長など経済全体の動きを指します。
2. 知的財産権に基づいて保護された独自の知識や創作物の総称
3. 外国人が日本を訪れる旅行や訪日外国人のこと

上記は構造変化の変遷の一部であり、全てを網羅したものではありません。また、矢印は正確な時期を示すものではありません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

ファンドの運用体制

• ファンドの運用にあたっては、エコノミストによるトップダウンの観点およびアナリストによるボトムアップの観点の情報提供（インプット）を積極的に活用します。それらの情報提供をもとに、運用チームが銘柄を選定しポートフォリオを構築することで「中長期的な構造変化から恩恵を期待できる企業」に投資することを目指します。
• 加えて、ポートフォリオ構築にあたっては、運用チームがクオンツ・アナリスト^※4と協働しポートフォリオ全体の品質向上を図ることで、野村アセットマネジメントの総力を結集した運用戦略の提供を目指します。

1. クオンツ・アナリストとは、金融工学などの知識を駆使し、運用パフォーマンス向上の支援や新技術を活用したソリューション提供に取り組むスペシャリストです。
2. 「マクロ環境の変化」、「政策・地政学の変化」、「技術革新」、「日本特有のビジネス機会」の観点から、世界の中長期的な構造変化に着目します。
3. アナリストレーティングとは、野村アセットマネジメントのアナリストの企業に対する投資判断を示したものです。

上記の内容は、今後変更となる場合があります。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

参考ポートフォリオ（2026年4月末現在）

• 「参考ポートフォリオ」とは、これから運用を開始するファンドのイメージをつかんでいただくための、仮のポートフォリオのことです。ファンドの実際のポートフォリオとは異なりますので、あくまでもご参考としてお考えください。
• 「参考ポートフォリオ」の記載データは、2026年4月末現在の市場環境等に基づいて作成したものであり、運用担当者の判断、市況動向、ファンドの資金動向等により変わります。また売買実行可能性や実際の売買手数料、税金等の諸費用は考慮していません。いずれの記載内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

業種は東証33業種分類によります。

特性値

	参考ポートフォリオ	TOPIX
ROE （自己資本利益率）	11.5%	10.4%
PBR （株価純資産倍率）	2.3倍	1.7倍
PER （株価収益率）	20.0倍	16.7倍

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参考ポートフォリオは株式の組入比率で加重平均した数値。PER、ROEは今期予想、原則として野村證券予想（東洋経済新報社予想にて補完（2026年4月末現在））。PBRは直近四半期実績値をベースに算出。TOPIXは当ファンドのベンチマークではありません。

• ROE（自己資本利益率）：投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げられるのかを示す指標。
• PBR（株価純資産倍率）：企業の資産価値に対してどれだけの株価がついているかを示す指標。
• PER（株価収益率）：企業の収益力に対してどれだけの株価がついているかを示す指標。

＜ご参考＞ファンドの運用方針に沿って選定した銘柄の例

• 「ファンドの運用方針に沿って選定した銘柄の例」とは、上記「参考ポートフォリオ」内の代表銘柄の一例です。ファンドの実際のポートフォリオおよび組入銘柄とは異なりますので、あくまでもご参考としてお考えください。
• 「選定した銘柄の例」は2026年4月末現在の市場環境等に基づいて作成したものであり、運用担当者の判断、市況動向、ファンドの資金動向等により変わります。いずれの記載内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

業種は東証33業種分類によります。
出所：ブルームバーグのデータ等を基に野村アセットマネジメント作成

上記はファンドの運用方針に沿って選定した銘柄の参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当ファンドの投資リスク

• ファンドのリスクは下記に限定されません。

ファンドは、株式等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

• 基準価額の変動要因は下記に限定されるものではありません。

• 株価変動リスク：ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止等となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
• 資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
• ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
• 有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
• 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。また、ベビーファンドの換金等に伴ない、マザーファンドの換金を行なう場合には、原則として当該マザーファンドの信託財産に信託財産留保額を繰り入れます。
• ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
  投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
  分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。

ご購入時

ご換金時

委託会社

野村アセットマネジメント株式会社

受託会社

野村信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社