のむラップ・ファンド 足元の運用状況について
2026年2月～2026年4月
のむラップ・ファンドの2026年2月～4月における運用状況をご報告いたします。
足元のパフォーマンスや投資環境、投資配分の見直しについてのレポート、コラムなどをご覧いただけます。
2026年2-4月のパフォーマンス
米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃を受けて、投資家のリスク回避姿勢が強まり、相場の下落要因となりました。しかしその後、米国とイランが2週間の停戦合意を発表したことなどを受けて、中東情勢への懸念が緩和したことなどが相場の下支えとなり、国内債券を除く全ての資産が上昇しました。こうした中、5つのファンドはいずれもプラスのリターンとなりました。
過去3ヵ月間の基準価額（分配金再投資）の推移
期間：2026年1月30日～2026年4月30日、日次、起点を100として指数化
基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
2026年2-4月のファンドを取り巻く投資環境
のむラップ・ファンドと各資産の騰落率（％）
期間：2026年1月30日～2026年4月30日
| 各資産の概況 | ||
|---|---|---|
| 国内株式 | 米国とイスラエルがイランを軍事攻撃し、中東情勢が悪化したことを受け、エネルギー価格の上昇によるインフレ懸念が強まったことなどは下落要因となった一方、衆議院選挙において自民党が単独で定数の2/3を上回る議席数を確保したことなどが下支えとなり上昇。 | |
| 外国株式 | 米国とイスラエルがイランを軍事攻撃し、中東情勢が悪化したことを受け、エネルギー価格の上昇によるインフレ懸念が強まったことなどは下落要因となった一方、米国の大手半導体企業が決算で市場予想を大きく上回る売上見通しを示したことなどを背景に上昇。 | |
| 世界REIT | 米国とイスラエルがイランを軍事攻撃し、中東情勢が悪化したことを受け、エネルギー価格の上昇によるインフレ懸念が強まり、外国債券利回りが上昇（価格は下落）したことなどは下落要因となった一方、米国とイランが2週間の停戦合意を発表したことなどが好感され上昇。 | |
| 国内債券 | 中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が急騰したことで、将来的なインフレ圧力の高まりが警戒されたことなどから、国内債券利回りは上昇（価格は下落）。 | |
| 外国債券 | 米国とイスラエルがイランを軍事攻撃し、中東情勢が悪化したことを受け、エネルギー価格の上昇によるインフレ懸念が強まったことを背景に、米国ではFRB（米連邦準備制度理事会）の利下げ観測が後退し、欧州ではECB（欧州中央銀行）の利上げ観測が高まり、外国債券利回りは上昇（価格は下落）。ただし、米ドルやユーロが対円で上昇（円安）したことから、円ベースでは上昇。 | |
| 為替 | 米ドル（対円） | 米国とイスラエルがイランを軍事攻撃し、中東情勢が悪化したことを受け、エネルギー価格の上昇による日本の交易条件の悪化が意識されたことなどが円売り材料となり、米ドルは対円で上昇（円安）。 |
| ユーロ（対円） | 中東情勢悪化の長期化が意識され、エネルギー価格の高止まりによる日本の交易条件の悪化が意識されたことなどが円売り材料となり、ユーロは対円で上昇（円安）。 | |
各資産（国内株式、外国株式、世界REIT、国内債券、外国債券）は、ファンドが組み入れているマザーファンド（国内株式マザーファンド、外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド、世界REITインデックス マザーファンド、国内債券NOMURA-BPI総合マザーファンド、外国債券マザーファンド）の基準価額を基に算出。各ファンドは基準価額（分配金再投資）ベース。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
中短期的な観点での投資配分見直し
中短期的な観点から、下記の通り投資配分の見直しを行ないました。
| 2月 | 「国内株式」と「外国株式」の過熱感がやや高まったため、「基本となる資産配分」よりもやや少なめとする対応が妥当と判断しました。その結果、外国債券などをやや増やすこととしました。 |
|---|---|
| 3月 | 「国内株式」と「外国株式」の過熱感がやや高まったため、「基本となる資産配分」よりもやや少なめとする対応が妥当と判断しました。その結果、国内債券などをやや増やすこととしました。 |
| 4月 | 「国内株式」の過熱感がやや高まったため、「基本となる資産配分」よりもやや少なめとする対応が妥当と判断しました。 |
- 実際のファンドにおける組入比率は、資産価格の上昇・下落や設定、解約の影響等により、上記の判断とは異なる増減となる場合があります。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
長期的な観点での投資配分見直し
ファンドでは長期的な観点から、相対的に投資価値が高いと評価される資産を徐々に増やす一方、低いと評価される資産は徐々に減らしていきます。4月には、魅力度が改善傾向にある「国内債券」、「外国株式」などを増やし、悪化した「外国債券」、「国内株式」を減らしました。
またリターンだけでなく、各資産におけるリスクに加え、各資産の相関関係などについても評価を行ない、リスクが増大してきた資産は徐々に減らしていきます。4月には、リスクがやや上昇した「国内株式」などを減らすべきと判断しました。
各ファンドにおける資産別配分（純資産比）※
- 各ファンドが投資する各マザーファンドへの投資比率に基づきます。
四捨五入により、合計が100％にならない場合があります。 - 実際のファンドにおける組入比率は、資産価格の上昇・下落や設定、解約の影響等により、上記の判断とは異なる場合があります。
上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
-
今後の注目ポイントと投資判断
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今後の
注目ポイント中東情勢、経済・物価動向、主要中央銀行の金融政策
投資判断
国内債券や外国株式の引き上げ、国内株式や外国債券の引き下げ
- ただし、実際のファンドにおける組入比率は、資産価格の上昇・下落や設定、解約の影響などにより、上記の判断とは異なるような増減となる場合があります。
-
ムリなくはじめる「長期積立投資」の効果
-
マーケットが不安定な局面では資産運用に不安を感じる方も少なくありません。積立投資は価格が高い時には少なく、下落時には多く買える特徴があり、相場変動の大きい環境でも続けやすい方法として挙げられます。
短期的な値動きにとらわれず、継続することの大切さをお伝えします。- 【積立投資のポイント】
-
- 少額から積立金額を設定できます。
毎月決められた日などに一定額を積み立てるので、ムリなく長期的に資産形成ができます。 - 定期的に購入することができます。
毎月一定額など自動的に積み立てるため、投資タイミングについて悩む必要がありません。 - 時間を味方にすることができます。
一定期間ごとに買付けるため自動的に時間分散を実現できます。
- 少額から積立金額を設定できます。
「のむラップ・ファンド（普通型）」に、2010年3月末から毎月5万円を積立投資するシミュレーションでは、長期間にわたり積立投資を継続した場合、積立評価額が投資総額を大きく上回りました。
各ファンドの積立投資シミュレーション（野村アセットマネジメントホームページ）
（ご参考）設定来のパフォーマンスについて
のむラップ・ファンドは、リスク水準に配慮し、
投資環境の変化に応じた資産配分の見直しを行なうことで、
様々なマーケットイベントを乗り越えてきた運用実績があります。
パフォーマンスの推移
- 期間：2010年3月15日（設定日）※～、日次 ※やや保守型、やや積極型：2016年11月11日設定
- 基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
- 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
1年保有リターン最大値・最小値
期間：設定月末※～
- 設定日2010年3月15日。やや保守型、やや積極型：2016年11月11日設定
- シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果です。
- 平均年率リターンやリスクは、コースごとに運用期間が異なるためコース順にならない場合があります。
- リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
- １年保有リターンとは、基準月末まで１年間保有した場合のリターンを示しております。
- 上記は過去のデータによるシミュレーション結果および運用実績であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
当ページで使用した市場指数について
各マザーファンドは、各々以下の指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
| 国内株式 国内株式マザーファンド |
配当込みTOPIX（「東証株価指数（TOPIX）（配当込み）」といいます。）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。 |
|---|---|
| 国内債券 国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド |
NOMURA-BPI総合の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。 |
| 外国株式 外国株式MSCI-KOKUSAI マザーファンド |
MSCI-KOKUSAI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。またMSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。 |
| 外国債券 外国債券マザーファンド |
FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed IncomeLLCが有しています。 |
| 世界各国のREIT 世界REITインデックス マザーファンド |
S&P先進国REIT指数はスタンダード＆プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標であり、野村アセットマネジメントに対して利用許諾が与えられています。スタンダード＆プアーズは本商品を推奨・支持・販売・促進等するものではなく、また本商品に対する投資適格性等に関しいかなる意思表明等を行なうものではありません。 |
当ファンドの投資リスク
ファンドのリスクは下記に限定されません。
各ファンドは、株式、債券および不動産投資信託証券（REIT）等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落、金利変動等による組入債券の価格下落、組入REITの価格下落や、組入株式の発行会社、組入債券の発行体および組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。 したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
なお、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドに係る費用
（2026年5月現在）
ご購入時手数料
ご購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額
スイッチング時
各ファンドへのスイッチングによるご購入は、ご購入価額に0.55％（税抜0.5％）の率を乗じて得た額
信託財産留保額（ご換金時、スイッチングを含む）
1万口につき基準価額に0.3％の率を乗じて得た額
運用管理費用（信託報酬）
ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。
| 保守型 | 年1.188％ （税抜年1.08％） |
|---|---|
| やや保守型 | 年1.2705％ （税抜年1.155％） |
| 普通型 | 年1.353％ （税抜年1.23％） |
| やや積極型 | 年1.4355％ （税抜年1.305％） |
| 積極型 | 年1.518％ （税抜年1.38％） |
その他の費用・手数料
ファンドの保有期間中に、その都度かかります。（運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。）
- 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
- 外貨建資産の保管等に要する費用
- 有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用
- 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
- ファンドに関する租税 等
上記手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。
- 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
ご留意事項
- 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料に基づいて野村證券株式会社が作成したページです。
お申込みにあたっては、野村證券よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
委託会社その他の関係法人
委託会社
野村アセットマネジメント株式会社
受託会社
野村信託銀行株式会社
販売会社
野村證券株式会社
当ファンドの詳しい内容は、商品説明資料でご確認ください。
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