外国ETF（海外ETF）- 株式／グローバル -

【ご注意】本ページに記載の銘柄情報は過去のデータに基づいており、変更される可能性があります。最新の情報につきましては各銘柄の運用会社のウェブサイト等でご確認下さい。

先進国＋新興国
先進国
新興国

先進国＋新興国

銘柄名/銘柄コード＜ティッカー・コード＞	対象指数（ベンチマーク）	上場取引所	取引通貨
iシェアーズ　MSCI ACWI ETF／A5883 ＜ACWI US＞	MSCI オール・カントリー・ワールド指数	ナスダック	米ドル
バンガードトータル・ワールド・ストックETF／A6014 ＜VT US＞NISA（成長投資）	FTSE グローバル・オールキャップ指数	NYSEアーカ	米ドル
iシェアーズ　グローバル 100 ETF／A6107 ＜IOO US＞	S&P グローバル100	NYSEアーカ	米ドル
SPDR MSCI 全世界株式（除く米国）ETF／A6108 ＜CWI US＞	MSCI オール・カントリー・ワールド（除く米国）指数	NYSEアーカ	米ドル
バンガード・FTSE・オールワールド（除く米国）スモールキャップETF／A6109 ＜VSS US＞	FTSE グローバル・スモールキャップ（除く米国）指数	NYSEアーカ	米ドル

先進国

銘柄名/銘柄コード＜ティッカー・コード＞	対象指数（ベンチマーク）	上場取引所	取引通貨
iシェアーズ MSCI コクサイ ETF／A5605 ＜TOK US＞	MSCI コクサイ指数	NYSEアーカ	米ドル
iシェアーズ　MSCI EAFE ETF／A6041 ＜EFA US＞	MSCI EAFE指数	NYSEアーカ	米ドル
SPDR ポートフォリオ先進国株式（除く米国）ETF／A7409 ＜SPDW US＞	S&P 先進国（除く米国）BMI指数	NYSEアーカ	米ドル

新興国

銘柄名/銘柄コード＜ティッカー・コード＞	対象指数（ベンチマーク）	上場取引所	取引通貨
iシェアーズ　MSCI エマージング・マーケット ETF／A5210 ＜EEM US＞	MSCI エマージング・マーケット指数	NYSEアーカ	米ドル
iシェアーズコア MSCI エマージング・マーケット ETF／A6376 ＜IEMG US＞	MSCI エマージング・マーケットIMI指数	NYSEアーカ	米ドル
バンガード FTSE エマージング・マーケッツETF／A5747 ＜VWO US＞	FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）指数	NYSEアーカ	米ドル
SPDR ポートフォリオ新興国株式ETF／A7410 ＜SPEM US＞	S&P エマージングBMI指数	NYSEアーカ	米ドル
iシェアーズ　BIC 50 UCITS ETF／Z2013 ＜BR50 IM＞	FTSE BIC50指数	イタリア	ユーロ

＜主な注意事項＞

信託財産中に相当する現物資産との交換はできません。
国内の金融商品取引所非上場の外国ETFは、日本の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われておりませんので、ご注意ください。
外国ETFに関わる税制は、国内ETFとは異なります。詳しくはお取引店またはお近くの野村證券までお問い合わせください。

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口座開設のご案内

口座開設に関するお問い合わせは、はじめてのお客様専用ダイヤル（0120-566-166）へお問い合わせください。

平日 8：40～17：10 土日 9：00～17：00（祝日・年末年始を除く）

ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。

お問い合わせ先

総合ダイヤル

0570-077-000

【利用できない場合】042-303-8100^（注）

平日 8：40～17：10土日 9：00～17：00（祝日・年末年始を除く）【ご注文およびそのご確認の受付時間】平日 8：40～17：10

土日は、お問い合わせ内容によっては一部お答えできない場合があります。
ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
ナビダイヤルは通話料が発生します。（固定電話：3分9.35円（税込）/ 携帯電話：20秒11円（税込））

携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。

ETF・ETNの手数料等およびリスクについて: 国内株式（国内REIT、国内ETF、国内ETNを含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は、株価の変動により損失が生じるおそれがあります。外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）の売買取引には、売買金額（現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対し最大1.045％（税込み）（売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円（税込み））の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。ETF及びETNは、連動する指数等や外国為替相場の変動、組入有価証券の価格の変動、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の要因の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。

NISAのご利用にあたり、ご留意いただきたい事項

日本にお住まいの18歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日現在で18歳以上の方）が対象です。
すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様1口座に限り利用することができます。
特定預り、一般預りで保有している上場株式等をNISA預りに移管することはできません。
NISA預りとして保有している上場株式等をNISA預りのまま、他社に移管することはできません。
年間投資枠はつみたて投資枠は120万円、成長投資枠は240万円です。また非課税保有限度額（総枠）は、成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円、そのうち成長投資枠は最大で1,200万円までとなります。なお、非課税保有限度額については、NISA口座で上場株式等を売却した場合、当該売却した上場株式等が費消していた分だけ非課税保有額（NISA口座で保有する上場株式等の残高）が減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
NISA預りに係る配当金等や売却損益等と、特定預り、一般預りとの損益通算はできません。また、NISA預りの売却損は税務上ないものとみなされ、繰越控除はできません。
NISA預りから払い出された上場株式等の取得価額は、払出日の時価となります。
NISA預りとして保有している公募株式投資信託の分配金は非課税となります。ただし、当該分配金を再投資する際、当社ではNISA預り以外のお預り（特定預りや一般預り）でのご購入となります。
投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は、NISA預りでの保有であるかどうかにかかわらず非課税であるため、NISA預りにおける非課税のメリットは享受できません。
お客様のご住所・お名前・お取引店が変更となる場合、または国外に出国する場合等は、所定の書類をご提出いただく必要があります。
成長投資枠、またはつみたて投資枠で買付けた投資信託について、原則として年1回、信託報酬等の概算値を通知いたします。

成長投資枠のご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

当社が成長投資枠で取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託、公募株式投資信託等の他、国外の取引所に上場する当社所定の株式等（ただし上場新株予約権付社債、外国籍の公募株式投資信託等、整理・監理銘柄に該当する上場株式、信託期間20年未満またはデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等、もしくは毎月分配型の投資信託等を除く）です。
国内の上場株式等の配当金等は、株式数比例配分方式を利用して受領する場合のみ非課税となります。株式数比例配分方式のお申込みはお取引店にお申付けください。

つみたて投資枠のご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

当社がつみたて投資枠で取扱う金融商品は、当社で選定した、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等になります。
つみたて投資枠のご利用には、積立契約（累積投資契約）を締結いただく必要があります。この契約に基づき、定期かつ継続的な方法で買付けが行われます。
法令により、当社は、NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日、及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客様のお名前・ご住所について確認させていただきます。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をNISAへ受入れることができなくなります。

つみたて投資枠を利用した投資信託のお取引について: 購入時手数料はございません。なお、換金時には基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額を、投資信託の保有期間中には信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大1.65％（税込み・年率））等の諸経費をご負担いただく場合があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の価格や為替の変動等により基準価額が変動することから、損失が生じるおそれがあります。個別の投資信託ごとに費用やリスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。