米国とイランの軍事衝突の終結を巡り、一喜一憂する展開が続く中東情勢。足元のエネルギー価格の高騰などの中東情勢の影響は、新興国経済・マーケットにどのような形で表れているのでしょうか。地域別の影響の違いも含め、野村證券市場戦略リサーチ部外国為替アナリスト／シニアエコノミストの春井真也が解説します。

停戦期待で新興国市場は持ち直す

足元の新興国金融市場は停戦期待もあり、持ち直しています。図表1では灰色の線が新興国の株価指数、赤の線が新興国通貨指数、そして青の線が新興国国債の対米国債スプレッドを示しています。これらの指標は2026年3月に調整しましたが、その後は回復していることが分かります（スプレッドは縮小）。新興国アセットはハイリスク・ハイリターンで、投資家心理に左右されやすいと言われますが、持ちこたえている印象があります。

ただし、地域別に新興国通貨の動向を見ると、その影響はまちまちです。図表2は中東情勢悪化後の主要新興国地域の対米ドルの騰落率をまとめたものになります。2026年4月12日のハンガリーの総選挙による政権交代などの固有要因はありますが、東欧がアウトパフォームしている一方で、東南アジアがアンダーパフォームしています。主な背景としては、エネルギーの価格高騰や不足への懸念が、新興国通貨における明暗を分けていると解釈しています。

中東情勢悪化によるエネルギー価格上昇の影響を受けやすい国・地域は

より具体的に中東情勢悪化の影響を受けやすい国・地域をエネルギーの観点から見ていきましょう。ここでは燃料の全輸入において湾岸諸国からの輸入が占める比率と燃料貿易収支を合算して作成した「中東情勢悪化に対しての脆弱性指標」を用います。

主要新興国・地域の中では、全体的にアジアは欧州新興国、ラテンアメリカなどに比べて、中東情勢悪化の影響を受けやすいです。アジアの中でも韓国や台湾に関しては、その脆弱性が目立ちますが、最近のAI関連事業に伴う半導体輸出の増加が一定の株価の支えになっているようです。一方、タイやベトナム、マレーシア、シンガポールといった東南アジア、そしてインドについては、AI関連に絡む半導体の輸出などの規模も相対的に小さいので、中東情勢悪化の影響が色濃く出ている状況です。

新興国市場で高まるショックへの耐性

ポイントをまとめると、新興国市場においては、東南アジアがアンダーパフォームしている一方、ラテンアメリカや東欧がアウトパフォームしていることが分かりました。地域間では明暗が分かれている部分があるものの、新興国市場全体では、今回の中東情勢の不安定化に対して底堅く推移しました。その一因として、ショックへの耐性の高まりが考えられます。 IMF（国際通貨基金）が公表した2025年10月の世界経済見通しによると、金融危機後（2010～2024年）の新興国市場は金融危機前（1997～2009年）に比べてリスクオフへの耐性を高めているとしています。インフレ目標、為替マクロプルーデンシャル（信用秩序維持）規制、財政ルールなどの導入が金融危機後に進み、金融政策の独立性向上や財政政策の透明性強化が新興国市場の頑健性を支えてきたとみられます。新興国市場を見る際には、このような政府や金融当局の政策にも、注目してみると良いかもしれません。

※本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を示唆または保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。