米・イラン合意後、ホルムズ海峡の正常化期待から原油価格は下落に転じましたが、下落した金（ゴールド）価格の回復は鈍い展開となっています。今後の金価格はイラン情勢前の水準まで戻る可能性はあるのでしょうか。野村證券経済調査部・市場戦略リサーチ部エコノミストの髙島雄貴が、2026年下期の金価格の見通しを解説します。

2026年下期の金価格の見通しは、3,700～5,300米ドル

2026年上期の金価格は、イラン情勢悪化の影響を受けた形となりました。3月～5月中旬には、原油などのエネルギー価格が急騰したことに伴う米インフレ期待の上昇および米金利上昇を受け、投資妙味が低下し、金先物価格は下落しました。

5月下旬以降は、米・イランの停戦合意への期待感から、原油先物価格は下落に転じましたが、金先物価格は続落となっています。FRB（米連邦準備理事会）のケビン・ウォーシュ新議長のもとで、FRBがタカ派的なスタンスを示唆したことから、米ドルの先高感が金価格の押し下げ材料になっていると見込まれます。

2026年下期の金価格の見通しは、ニューヨーク金期近物先物価格で3,700～5,300米ドル／トロイオンスと予想します。今後も米ドル高が進行すると、金価格にとっては押し下げ圧力となるでしょう。その場合、金価格は4,000米ドルを割り込み、さらに下落する可能性があります。一方、2026年3月～5月中旬までの金価格と原油価格の関係性に基づけば、原油価格下落を受けて、米インフレ懸念が後退していくに連れて米ドル高も解消となった場合には、金価格は再び5,000米ドル台に乗ると見込まれます。

（注）金は期近物先物価格。直近価格は2026年6月26日時点。
（出所）ブルームバーグより野村證券経済調査部・市場戦略リサーチ部作成

金価格下落時には新興国中銀の金買い増加が見込まれる

また地政学リスクの高まりなどを背景とした新興国中銀（中央銀行）による金買いは、引き続き期待できるでしょう。中国人民銀行を例にみると、2月末の中東情勢悪化以降、金価格が下落基調となると購入量を増加させてきました。金価格が下落した際にみられる新興国中銀の金の購入傾向から、金価格下落の長期化は想定しにくいと考えられます。

米・イラン情勢の急変リスクに引き続き要注意

一方、米・イラン関係およびホルムズ海峡開放ペースが急変するリスクに注意する必要があります。今後、米・イランの協議が再び難航し、ホルムズ海峡の開放ペースが緩やかになる場合、原油価格は上昇しやすくなる一方で、金価格は下落しやすくなります。

ホルムズ海峡の通航量は、未だ2月平均の2～3割程度で推移しています。米・イランは6月17日に暫定和平合意が成立し、6月24日には57隻の船舶がホルムズ海峡を通過し、船舶航行数は2月平均の約5割まで回復しましたが、米・イラン間の攻撃の応酬が再発したことで、再び減少に転じました。

6月28日には、米・イランは攻撃停止で合意したと報じられ（6月28日付、米アクシオス）、暫定和平合意に基づいた60日間における米・イランの実務者協議は継続されることがわかりましたが、米・イラン協議では、① イランによるホルムズ海峡の管理・通航料徴収の是非、②イランの凍結された金融資産の解除動向、③レバノン停戦動向、④イランの高濃縮ウランの管理方法、の4つの論点が残っています。今後も両国の協議の行方を注視していく必要があります。

※本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を示唆または保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。