トップダウンからみたS&P500業績＆指数見通し

2026年2Q（第2四半期）決算とマクロ予想を踏まえ、トップダウンの観点からS&P500の業績予想を上方修正します。S&P500のEPS（1株当たり利益）は、2026年に前年比34.2％増の361.2、2027年に同10.8％増の400.3、2028年に同8.8％増の435.5と、2026年を中心に引き上げます。2025年秋以降は、EPSの拡大を軸とする株高局面に入ったとみられます。こうした「業績拡大相場」は長期化する傾向があり、平均で約2年、長い場合は4～5年程度続きます。

EPS予想の引き上げを踏まえ、メインシナリオのS&P500予想を2026年末8,000（従来予想7,900）、2027年末8,500（同8,300）、2028年末9,000（同8,700）に引き上げます。米国株の期待リターンは、配当込みで引き続き+7～8％程度と試算しています。配当を除く株価指数ベースでは、年5～6％程度の上昇が持続可能と考えています。S&P500の予想PER（株価収益率）は、足元の19～21倍程度から大幅に上昇しにくいと想定しています。ただ、2027年のEPS（400前後）にPER20倍を適用すると、2026年末の妥当な水準は8,000前後となります。

（出所）野村證券市場戦略リサーチ部作成

メインシナリオでは、利下げ期待を支えとする株高の可能性は後退したものの、イラン情勢は遅かれ早かれ収束し、景気・業績の拡大とAI需要の伸びが続くと想定しています。ただし、当面は長期金利の上昇懸念や大型IPO（新規株式公開）の増加などが警戒される場面も見込まれます。AI・半導体相場は長期化するとみていますが、大手テクノロジー企業の投資コスト負担や電力不足などへの懸念から、上昇が一服する場面もあり得ます。

レンジ上限につながる上振れシナリオでは、景気・業績の拡大が続くとともに、AI活用による生産性・収益性の改善がユーザー企業を含めて顕在化することを想定しています。先端技術分野などへの設備投資が加速することも見込んでいます。一方、レンジ下限につながる下振れシナリオでは、イラン情勢を含む地政学リスクの高止まりが長期化することや、FRB（米連邦準備理事会）がタカ派化して景気・業績が大幅に下振れすること、AI需要が失速することを想定しています。

半導体・銀行を軸に分散を強化する投資戦略

投資戦略では、半導体と銀行を軸とします。一方、足元では分散の強化を重視し、クオリティー、等ウェイト指数、半導体ユーザー企業、資源インフラ関連企業、素材、鉄鋼も組み入れるバーベル戦略を引き続き重視します。

2026年春先から注目している金融では、すでに株価がアウトパフォームしている銀行株（都市銀行、地方銀行）の割安感が引き続き注目されやすいと考えます。資源インフラや素材も7月以降に大きくアウトパフォームしていますが、依然として割安感があり、評価されやすいとみています。鉄鋼は7月以降にアンダーパフォームとなりましたが、業績予想の修正動向が改善していることや、PERが10倍台前半であることは、引き続き魅力的と考えます。

（編集：野村證券投資情報部）

編集元アナリストレポート

米国マクロメモ：米国株見通しを引き上げ – 26年Q2決算を踏まえてS&P500 EPS見通しと指数見通しを上方修正（2026年8月25日配信）

（注）各種データや見通しは、編集元アナリストレポートの配信日時点に基づいています。画像はイメージ。

※本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を示唆または保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。